オーケストラ団体の持続性に関する論文が紹介されました。
寄稿論文が紹介されました。
非営利法人研究学会24号に寄稿した論文が、非営利法人（公益社団・財団法人、一般社団・財団法人）に特化した実務専門誌「公益・一般法人」で紹介されました。
寄稿論文が紹介されました。
昨年2021年に学会報告を行なった内容をまとめた論文が、非営利法人研究学会が刊行する学会誌「非営利法人研究学会誌24号」（2022年8月17日）に掲載されました。
その内容を、専門誌「公益・一般法人」のNEWSの中でご紹介いただきました。非営利法人（公益社団・財団法人、一般社団・財団法人）に特化した実務専門誌です。
オーケストラ団体の持続性に関する実証研究
本論文では、「オーケストラ団体における活動財源の構造と予測可能性に関する実証研究」と題し、文化芸術活動を行う公益法人に焦点を当て、収入源の種類、性質、および集中度が団体の持続性に及ぼす影響について、過去８年間のパネルデータを用いて実証的に分析しました。
オーケストラ団体をはじめとした文化芸術団体は、現代社会において重要な役割を果たしていますが、常に「構造的な赤字」の問題と向き合っています。新型コロナウイルス感染症（COVID‑19）の影響による「危機」と、文化芸術を守るための「支援」についても、日本オーケストラ連盟から呼びかけられたのは記憶に新しいところです。
文化芸術活動の支援に関しては、公的支援のあり方だけでなく、民間による支援のあり方に加えて、情報提供のあり方についても検討していく必要があるでしょう。
（参照）公益社団法人日本オーケストラ連盟「オーケストラ音楽の存続のために」（2020年4月6日）
書いた人
税理士 Certified Public Tax Accountant
武田 紀仁 Norito Takeda
クリエイターとスモールビジネスを支える税理士。クリエイティブ産業で活動する中小法人や、漫画家・イラストレーター・デザイナー・ものづくり作家などの個人事業主（フリーランス）を対象とした税務・会計・経営アドバイザリーサービスを得意とする。また、自身のもう一つのライフワークとして、文化芸術領域の会計と情報開示についての研究活動も行っている。
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